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活力向上ハンドブック

活力向上ハンドブック経営力アップのための70のビジネスメソッドと10の財務指標
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10の財務指標(収益性指標)

安全余裕率

売上の変動に対してどれだけ強い経営体質かをチェック

 「損益分岐点(損益分岐点売上高)」と実際の売上高との関係をみる指標が「安全余裕率」です。

 「損益分岐点(損益分岐点売上高)」と実際の売上高との関係をみる指標が「安全余裕率」です。

安全余裕率(%)=1-損益分岐点売上高/売上高

 安全余裕率は、仮に安全余裕率分だけ売上高が下がっても赤字にはならないということを表しており、不況に対してどれだけ抵抗力があるか、売上高の変動に対してどれだけ強い経営体質を持っているかといった指標となります。この比率が高ければ高いほど、簡単には赤字にならない経営体質を持っているといえます。

特徴のあるメリハリのある人事制度が企業の魅力を高めます。例えば、成長しているある中小企業の人事制度では、以前から能力主義管理が徹底されていました。  とはいえ、社長から見て優秀に思えるからといって、あまりにも情意考課を重視しすぎては、他の従業員からの公平性、納得性の面で同意が得られません。また、客観的に見て一番優秀な人材であるからと抜擢すると、2番手、3番手がやる気をなくしてしまいます。あまりにも大きな差がついてしまい、2番手、3番の従業員が辞めてしまうといったことになっては元も子もないのです。 図のように、賃金水準は公平性を基準に決められます。それは、社外の同業他社との比較とか、地域内の同レベルの企業との比較といった外部公平性と、社内での担当職務の格付や、職能、社内資格などによる内部の公平性とからなります。とはいえ、支払い能力から見ても、全員を大企業と同じように処遇するわけにはいきません。コアになる人材を核として、担当職務や貢献度をもとに賃金水準を決めていくことになります。

売上高経常利益率(%)=経常利益率/売上高

Step Up

固定費の変動費化

 安全余裕率を高めるため、つまり簡単には赤字にならない経営体質を確立するためには、もちろん売上高を上げることも必要ですが、固定費を抑えることが重要となります。

 なぜなら、固定費は短期的には減らすことができない費用であるため、売上高が減少する局面では、その分だけ利益を圧迫することになるからです。
例えば、過度な設備投資を行わず、変動費となる外注やアウトソーシングを上手に利用することも有効な方法です。正社員を採用する代わりにパート・アルバイトを活用することも固定費の削減につながりますが、人材は長期的な競争力が決まる重要な経営資源であり、安易な正社員の削減は、固定費の削減につながったとしても、長期的な企業の競争力を削いでしまうこともあり、注意が必要です。

1.総額人件費が経営を圧迫しない範囲内で各人を実力主義で優遇している

リストラというと、総額人件費の抑制だけが注目されがちですが、本来は事業構造の再構築のことをいいます。事業内容の見直しによって資源を再配分し、選択と集中を進めることで、競争力を高めようとの考え方です。

売上高経常利益率(%)=経常利益率/売上高

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