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活力向上ハンドブック

活力向上ハンドブック経営力アップのための70のビジネスメソッドと10の財務指標
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10の財務指標(収益性指標)

損益分岐点売上高

採算がとれる売上高のラインはどこかをチェック

 経営者にとって、「赤字」は避けたいものです。「黒字」と「赤字」との分かれ目、つまり「採算ライン」を知るための分析が「損益分岐点分析」です。「損益分岐点(損益分岐点売上高)」とは、損益トントンとなる売上高のことであり、実際の売上がこれを上回れば「黒字」、下回れば「赤字」ということになります。安定した企業経営のためには、常に損益分岐点を把握しながら事業活動を行うことが必要です。

 自社の損益分岐点を知るために、まず、自社の費用を「変動費」と「固定費」に分類します。「変動費」とは、売上高

 経営者にとって、「赤字」は避けたいものです。「黒字」と「赤字」との分かれ目、つまり「採算ライン」を知るための分析が「損益分岐点分析」です。「損益分岐点(損益分岐点売上高)」とは、損益トントンとなる売上高のことであり、実際の売上がこれを上回れば「黒字」、下回れば「赤字」ということになります。安定した企業経営のためには、常に損益分岐点を把握しながら事業活動を行うことが必要です。

 自社の損益分岐点を知るために、まず、自社の費用を「変動費」と「固定費」に分類します。「変動費」とは、売上高によって比例的に増減する費用で、材料費や仕入商品の原価などがこれにあたります。一方、「固定費」とは、短期間では売上高の増減とは関係なく一定に発生する費用で、減価償却費や家賃、正社員の人件費などが該当します。

 ここでは、製造業や建設業の場合には「材料費+外注費」、非製造業の場合には「売上原価」を「変動費」として、それ以外の費用は「固定費」として計算しています。

損益分岐点売上高(円)=固定費/(1-変動費/売上高) =(売上高-材料費-外注費-経常利益)/{1-(材料費+外注費)/売上高}
↑製造業の場合(建設業、運輸・情報通信業を含む)

=(売上高-売上原価-経常利益)/(1-売上原価/売上高)
↑非製造業の場合

 損益分岐点分析は、経営計画を立案する際にも大いに参考になります。すなわち、来年度以降、売上がいくらになればどのくらい利益が上がるのか、予想される売上のなかで利益を確保するためには、変動費と固定費をどのくらいにしなければならないのかを把握し、対策を立てることができます。

特徴のあるメリハリのある人事制度が企業の魅力を高めます。例えば、成長しているある中小企業の人事制度では、以前から能力主義管理が徹底されていました。  とはいえ、社長から見て優秀に思えるからといって、あまりにも情意考課を重視しすぎては、他の従業員からの公平性、納得性の面で同意が得られません。また、客観的に見て一番優秀な人材であるからと抜擢すると、2番手、3番手がやる気をなくしてしまいます。あまりにも大きな差がついてしまい、2番手、3番の従業員が辞めてしまうといったことになっては元も子もないのです。 図のように、賃金水準は公平性を基準に決められます。それは、社外の同業他社との比較とか、地域内の同レベルの企業との比較といった外部公平性と、社内での担当職務の格付や、職能、社内資格などによる内部の公平性とからなります。とはいえ、支払い能力から見ても、全員を大企業と同じように処遇するわけにはいきません。コアになる人材を核として、担当職務や貢献度をもとに賃金水準を決めていくことになります。

売上高経常利益率(%)=経常利益率/売上高

Step Up

固定費にも2種類ある

 「固定費」とは、短期間では売上高の増減とは関係なく一定に発生する費用ですが、固定費にも2種類あることを知っておくと便利です。

 一つは、設備投資にかかる減価償却費など、長期的な観点からの意思決定によって発生する「拘束固定費(コミッテッド・コスト)」であり、これは、短期的には金額を増減できません。もう一つは広告宣伝費など、短期的に裁量がきく「自由裁量固定費(マネジド・コスト)」であり、こちらの固定費は、固定費とはいっても、業績をみながら増減させることもできます。

1.総額人件費が経営を圧迫しない範囲内で各人を実力主義で優遇している

リストラというと、総額人件費の抑制だけが注目されがちですが、本来は事業構造の再構築のことをいいます。事業内容の見直しによって資源を再配分し、選択と集中を進めることで、競争力を高めようとの考え方です。

売上高経常利益率(%)=経常利益率/売上高

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